このような情報を学生諸君に積極的に提供することが本当によいことなのか、教育的効果という意味では、正直いってあまり自信がもてなかったりする。 使い方によっては、教材の内容を理解しないでも、指導案がかなり簡単にできてしまう場合もある。 これは便利で大変よいことではあるが（いわゆる情報化の利点の一つとして、知識の共有を挙げることができるので）、オリジナルな教材を開発する能力が育たなくおそれも十分にあると思う。 一応、これを読むであろう皆さんは若いのだからあまり安易な方法に頼らないようにしてほしい。
理念的な説明は、学校ホームページの理想と現状に多少書いてあるので、興味があったらご一読ください。
文科省/ 最重要資料/ アメリカ系/ 教育評価/ 用語集/ 事例集/ 興味深いニュース/ 教科書/ メールマガジン/ 教育委員会/ 指導要領/ 指導要領補足/ 教育の情報化/
いうまでもないが、文科省の動向は絶対に押さえておかなければならない。 その中でも、指導要領は何があっても一度はみておくべきだと思う。 印刷物が手元にあれば必ずしもその必要はないが、持っていない人は絶対にアクセスしておく必要がある。 最近（2011.6.10）は facebookのサービスを開始したので、 興味がある人はこちらも定期的にチェックした方がいいかもしれない。
特に、教育実習に行くときには、必ず、指導要領と教科書を絶対に買ってから行ってください。 大多数の人は持っているのですが、ごく一部の不真面目な学生さんがいることによって、宮教大生全員が馬鹿にされるのです。 お願いします。 特に指導要領は一冊２００円程度のものだし、しかも宮教大の生協ですぐに手に入るものなので、 気が向いたら買っておいてください。
メモの書き込みのしやすさとか、一覧性の観点でいうと紙媒体の方が明らかに使いやすいですが、 検索効率や網羅性の観点でいうとここに示した一連の電子媒体の方が優れています。 利用目的に応じて使い分けてください。
ちなみに、多くの県で教員採用試験の筆記試験のところで、 指導方法に関する内容に関する事項として指導要領と関係した問題が出されるようです。 場合によっては、穴埋め問題などが出題されることもあるようなので、 手元に持っておいた方が無難だと思います。
旧と新と分けて示してあるが、 これは現在（２０１１年４月）の時点で移行期間とされるからである。 ひとまずの改正のポイントと新旧の対応表は 小学校、中学校、高等学校等の学習指導要領の一部改正等について（概要）に示されている。
なお、これまでの学習指導要領を全て掲載してある凄いページもあるので、 余裕があったらそちらもご覧いただきたい。
教育の情報化とは、単にコンピュータを教室に導入するだけではありません。 IPv6などはその典型例だと思いますが、 様々なレベルの技術（道具）を組み合わせた複合技術によって情報社会が成立しているのです。 情報スーパーハイウェイに関する記述を読み、本来の導入意図を少し考えながら、以下のリンクを校種に応じて辿ってみてください。
果たしてこんなページにリンクをはって良いものか悩むところですが、 一応、『これくらいの知識が求められるようですよ』という目安として、 認定試験案内 （文科省）を紹介しておきます。 各年度の「教員資格認定試験問題」をご覧ください。 受験する地域によって問題の出題傾向がかなり違うようですが、答えも掲載されているし、教採試験の雰囲気を知るのには良いんじゃないでしょうか？ 4年生の時点でショックを受けるようだったら、手遅れかもしれませんけど 。。。まぁ、頑張ればなんとかなるでしょう、きっと！（笑）
しかし、自分で授業を担当していながらアレですが、 意外と結構出るんですね…。 ただ、（心理学の分野に限って言うと）問題の内容はちょっと古いかも。（笑）
さて、「どうやれば時事問題や用語説明に強くなれるのでしょうか？」と質問をいただくことがあります。真っ当な回答としては、「地道に本を読みまくれ」というのがあるわけですが、そこはそれ、蛇の道は蛇、魚心あれば水心ありということで、文部科学省のサイトに用意されている検索機能を活用すればいいのです。
ちょっと?前までは（2002年冬）、以下のような状況だったのですが、かなり改善されました。
官公庁が白書をネット上に公開しはじめたのは評価すべきである。しかし、どこにどのような情報があるかというのが、全く見当もつかないもの凄い杜撰な公開方法を採っている場合が多い。特に、文部省はヒドイ。であるから、官公庁のWebページに特化したこのような検索エンジンは重要である。というよりも、検索できない知識は存在しないのと同じなので、公的な検索エンジンを早急に作り上げてもらわないと、マズイのではないでしょうか？
まだ数年は採用試験は狭き門であるはずですし、 たとえ広き門になったとしてもこれくらいは勉強しておかないと就職してから 苦労すると思いますので、参考に読んでみてください。
次に、教育課程審議会と中教審の答申は論述対策・面接対策に必須です。 4年生になってからこれらの文書の存在を知るようでは、 絶対に100％完膚無きまでに終わっていると断言できます。 くどいようですが、 採用試験に合格したいのであれば、答申（と指導要領）は、絶対に読んでおくべきです。 県によっては、穴埋め問題などで各教科の指導要領が使われたりするようです。 審議会情報はこちらです。
また、教育白書もできれば目を通しておいた方が無難でしょう。
敵を知り、己を知れば云々という言葉がありますが、宮城県、仙台市で抱えている教育問題などを知ることは、よいことだと思います。
知っている人は知っているはずだけど、二次試験では指導案の略案の作成が課されます。 宮城県の採用試験を受ける人は、たぶん、 ここ の指導案はよく読んでおいた方がいいと思いますヨ！ 特に、指導案の書き方小学校・国語 と 小学校・算数 は…。 中学校指導案の例は←こちらにも示されています。 他にも、東京学芸大のデータベース、 学習指導案・学習教材・教育実践資料＠東京学芸大、 評価規準＠国立教育政策研究所等。 「指導と評価の一体化」という観点から考えると、 評価規準と指導案は表裏一体のものになっています。 だから、評価規準の書き方を参考にすべき…もちろん、そのときには、 指導要領なども引用して書いた方がいいと思います。 ということで、 これらの資料を参考にしないのは、人としてどうかと思います。
授業でもこの資料にしたがって指導案の作成方法を説明する予定です。 ちなみに、指導案を作成するときのヒントはこちらにもちらっと書いてあります。
タダほど高いものはないという言葉もあるが、 これだけの情報をタダで手に入れることができるのを見逃す手はない。 もちろん全部とる必要はないが、 黙っていてもある程度は教育情報が勝手に集まってくる。 そういうシステムを作っておくことは重要だと思う。
教員養成や需給予測に関する話題はこちらのページにも書いてあります。
2010年度あたりから教員採用数が増加するといわれています （根拠1、 根拠2、 根拠3）が、 それ以前はご存じの通り教員になることは狭き門です。 したがって、 不本意ながら、 いわゆる“講師”をする可能性も念頭においておくべきなのかもしれません。 そのような状況に直面したときには非常に役に立つ情報ですので、 知っておいて損はしないと思います。
参考までに、 根拠2 に示されている教員需給予測を引用すると以下の通りです。
実際には、3年の夏休み頃から準備を始めれば十分だと思いますし、 宮城県以外に目を移せば実はそれほど狭き門ではないといえるかもしれません。 とりあえず、この手の情報を勘案しながら受験対策を練ってください。
ただし、以下のようなニュースもあります（2005年5月）。 あんまり怠けていると、まずいかも、しれません。
【山梨】 来年度の採用予定者数は小、中、高校、特殊学校、養護教員合わせて
約 180人で、全体としては前年の採用予定者数を約 20人下回った。
（朝日新聞） http://mytown.asahi.com/yamanashi/news02.asp?kiji=8929
【奈良】 一けた台の採用が続いていた高校教員は初めて募集枠がゼロとなり、
教育現場の中・高年齢化がさらに進みそうだ。
（奈良新聞） http://www.nara-shimbun.com/n_soc/050524/soc050524c.shtml
【香川】 中学校の生徒数減と小中学校の統廃合のため、全体の採用は 68人の予定で、
今年度 （96人）に比べて約 3割の減少となる。
（毎日新聞） http://www.mainichi-msn.co.jp/chihou/kagawa/news/20050519ddlk37010661000c.html
【長崎】 来年度の採用予定数は計 200人。 今年度実績より 10人少なく、最近 5年間では最少。
（毎日新聞） http://www.mainichi-msn.co.jp/chihou/nagasaki/news/20050514ddlk42010397000c.html
【大分】 一般選考の採用予定者数は 105人程度で、今年春の採用実績 （112人） より 7人少ない。
（大分合同新聞） http://www.oita-press.co.jp/read/read.cgi?2005=05=24=596370=chokan
【宮崎】 採用見込み数は前年度より 61人減って 119人となり、過去最少。
（毎日新聞） http://www.mainichi-msn.co.jp/chihou/miyazaki/news/20050521ddlk45010520000c.html
国と地方の公務員の総人件費改革で、政府の経済財政諮問会議が
示した原案通りに削減を実行した場合、教職員が５年間で約２万３０００人
減らされるとの試算を１５日、文部科学省がまとめた。１学級４０人で算定
した定数に上積みして全国に配置されている教員約５万４千人が半減する
計算になり、広がりを見せる少人数・習熟度別指導などの取り組みも事実上
困難になる。
諮問会議は１１月１４日の基本指針で、教職員について「（少子化による）
児童・生徒の減少に伴う自然減を上回る純減を確保する」とした。
地方公務員は５年間で４．６％の純減を目指すとしている。０５年度時点で、
公立の小学校から高校までの教職員数は約９８万３千人で、この４．６％は
約４万５０００人になる。子どもの数が減って定数そのものが約２万２０００人
少なくなる自然減分を差し引いても、約２万３０００人を削減する必要に迫られる。
北海道など１３道県は、子どもの数の減少により、義務教育標準法に
基づく必要な教員定数そのものが減るため、その自然減分だけで４．６％
の削減を達成できる見込みだが、ほかの３４都府県は実際に教職員を
減らす「純減」を図ることになる。
文科省は、来年度から５年間で教職員１万５０００人を増やす第８次
定数改善計画をスタートさせ、定数を上回る教員配置（加配）を充実させる
ことによって少人数指導や不登校対策、軽度発達障害児への対応など、
ますます複雑化する学校現場の問題に手を打つ構想だった。
しかし、約３０８万人の地方公務員全体の３分の１を教職員が占める
中で、中馬行革担当相や財務省は「教職員も聖域ではない」との姿勢を
示しており、「定数改善」どころか現状維持すら厳しい情勢だ。
ソース（朝日新聞） http://www.asahi.com/national/update/1215/TKY200512150309.html
さて、ここまで読んだ人たちへのプレゼント…というわけじゃないけど、 某巨大掲示板の速報版に掲載されたニュースをココに抜粋して掲載してみます。 著作権にふれるかもしれないので、よく注意してください。